ライブ配信ができる動画クリエイターが重宝される時代に

昨今、日本で多発している自然災害や、コロナウイルスなどによる突発的な自粛ムードなどで、セミナーやイベントが中止になることがあります。
イベント関連のビジネスは大きな影響を受けてしまいますが、少しでもマイナスの影響を減らすために「ライブ配信による無観客イベント」が注目されるようになっています。

ライブ配信業者がサポートを表明

すでに、「17 Live(イチナナライブ)」を運営する株式会社17 Media Japanや「MixChannel(ミックスチャンネル)」を運営する株式会社Donuts、さらには「LINE LIVE」のLINE株式会社などが、イベントを中止、または延期した企業、アーティストを対象とした配信のサポートを発表しています。

対象となるイベントは、

  • アーティストのライブやコンサート
  • スポーツイベント
  • 演劇、舞台、お笑いライブ
  • アート系展示会やパフォーマンスイベント
  • 遊園地、アミューズメント施設、動物園、水族館等で開催されるショーやイベント
  • サークル、団体等の集客を伴うイベントや講座
  • 塾や予備校、セミナー、採用説明会、ヨガやフィットネス等の一人および少人数対多数の屋内イベント

など、イベントと言えるものはほぼ網羅しています。

中でも、大規模なコンサートやスポーツイベントでは、数万人単位の同時視聴が予想されますので、それだけのアクセスに耐えられるプラットフォームが必要です。

その点、大手のライブ配信サービスでしたら、アクセスが集中してサーバーがダウンしてしまうという心配はいりませんし、配信システムの面倒なセッティングなどを業者に任せてしまうということが可能です。

もし、無観客ライブ配信を検討しておられる企業、アーティストの方は、サポートを表明しているライブ配信業者に一度問い合わせてみるのも良いかもしれません。

17 Live(イチナナライブ):jp_support_center@17.media
MixChannel(ミックスチャンネル):mixch@donuts.ne.jp
LINE LIVE(ラインライブ):dl_live_oa_support@linecorp.com

ライブ配信は簡単!

ライブ配信業者に依頼するほど規模が大きくないという場合は、ご自身でライブ配信するという選択肢もあります。

ライブ配信のプラットフォームでオススメなのが、YouTubeLIVEです。

スマートフォンのみでの配信は、チャンネル登録者数が1000人以上超えていないとできないなど制限が厳しくなっているのですが、パソコンを使ってのライブ配信はチャンネル登録者数に関係なく行なうことができます。

具体的な方法はこちらの記事で解説していますので、是非参考にしていただき、ライブ配信を始めていただければと思います。

今こそ動画を学ぶとき

イベントの自粛でライブ配信の可能性が注目されていますが、2020年は5Gのスタートなどで動画のビジネス活用は必然的に増えていきます。
5Gの可能性についてはこちらの記事を参照してください。

他社との優位性を保つために動画をいかに活用するかは企業にとって大きな課題となっています。

動画のビジネス活用は必要だとわかっていても何から始めたらよいかわからないという方、この機会に動画制作を学んでみませんか?

動画Laboでは、企業の動画内製化、または、フリーランスの方や、ご自身のビジネスの幅を広げたい方が動画制作を始めるためのお手伝いをしています。

自社で動画が作れたら、または、今のお仕事にプラスして動画制作ができたら、どんなメリットがあるでしょうか?

外注業者に頼らず社内で内製化するメリット

5Gのスタートで動画の必要性を感じている社長様、広報担当者の方もこの記事を読んでいただいているかもしれません。

自社で動画制作ができたら、広報・PRの可能性が一気に広がりませんか?

実は今、社内に動画撮影用のスタジオを作る企業が増えているんです。

動画内製化の5つのメリット

(1)コスト削減

5Gのスタートでスマートフォンによる動画視聴がさらに一般的になります。

それにより、企業の動画広告出稿の割合も増え続けていくことが予想されます。

TVCMのようなクオリティを求めない動画でも外注業者に頼めば100万円を超える費用が掛かります。

さらにそのプロジェクトにかかわる社員の給料も加わるので、1本の動画制作の予算は決して安いものではありません。

しかし、自社スタッフが動画を作れるようになれば、外注費用が丸々カットできるのです。

スマートフォンの普及と高機能アプリの出現で、動画の撮影、編集も身近になってきているので、自社の中にもプライベートで動画を作っているスタッフはいるはずです。

自社のスタッフがクオリティの高い動画を作ることができれば、外注費というコストをカットできるようになります。

(2)時間短縮

動画広告制作を外注に依頼した場合、初回の打ち合わせから納品まで一カ月以上かかる場合がほとんどです。

なぜならば、打ち合わせ、企画書や絵コンテの制作、社内会議でOKが出るまでに数週間かかってしまうからです。

しかし、内製化であれば、企画会議から完成まで一週間かからない場合はほとんどです。

クオリティよりも企画内容や本数を重視したい場合は自社で制作したほうがメリットが大きいでしょう。

(3)情報漏洩の防止

新商品や新規事業の広告動画の場合、外部に知られたくない情報が含まれる場合がほとんどです。

外注業者に依頼する場合、NDA(秘密保持契約)を結ぶことになりますが、関わる人数が多ければどこかで情報が漏れる可能性はあります。

しかし、製作スタッフがすべて社内の人間であれば、情報気密性が保たれ、安心してプロジェクトを進めていくことができます。

あなたのビジネス+動画制作スキルの可能性

あなたが個人でお仕事をされている場合、あなたのビジネスに動画制作スキルをプラスすると何ができるでしょうか。

スチールカメラマン+動画

フリーランスのスチールカメラマンの方でしたら、クライアントから「動画も作れないか」相談されることがあると思います。

最近は一眼レフ動画の人気で、スチールカメラマンからウェディングなどの動画制作に転身する方も増えています。

機材の操作はもちろん、照明や構図に関する専門知識もすでに身についているはずですので、動画撮影をメニューに加えることは難しくないかもしれません。

実店舗+動画

店舗経営者なら今後ますます動画が必要になってきます。

店舗を紹介する動画広告を作りたいと思ったとき、業者に依頼することなく、ご自身でイメージ通りの動画が作れたら楽しくないですか?

動画制作にかかる費用が削減できるというのも大きいですし、好きなだけ動画が作れるというのは最大のメリットです。

YouTubeやfacebook、Instagramなど無料のプラットフォームを使って動画を配信し、集客したり、店頭でデジタルサイネージ動画を流すこともできます。

士業・先生業+動画

ご自身の専門分野に関する知識を活かして、YouTube動画で情報発信をしている士業・先生業の方が増えています。

YouTubeにもライバルは存在していますので、撮影・編集技術を学び、ハイクオリティの動画で差別化を図り、自身をブランディングすることが必要なってきます。

ご自身のYouTubeチャンネルが成功すれば、その実績を使って、YouTubeコンサルティングを始めることもできるかもしれません。

まとめ

新型コロナウイルスの影響は全国に広がっていますが、新しいスキルを身につけるきっかけとする人も増えています。

動画配信も動画制作も決して難しいスキルではありません。

これを機に、社内に動画制作チームを作りたいという方、ご自身のビジネスに動画制作をプラスしたい方、是非、お問合わせフォームよりご連絡ください。

あなたにピッタリの動画講座をご案内いたします。

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